３医学会がHPVワクチン製造元の資金で学会員にワクチンを推奨

８月８日のエントリーで
ヒト・パピローマ・ウィルスのワクチン Gardasil を巡っては
様々な疑念の声が上がっていることに触れたばかりですが、
今日のWPが更なる疑惑を取り上げています。

Medical Groups Promoted HPV Vaccine Using Funds Provided by Drugmaker
The Washington Post, August 19, 2009

米国医師会雑誌JAMAに発表された分析によると、

The American College Health Association
The American Society for Colposcopy and Cervical Pathology
The Society of Gynecologic Oncologists　
という、HPVワクチンを強力に推奨してきた３団体に対して、

それぞれ１９万９０００ドル、３０万ドル、２５万ドルが
HPVワクチン Gardasil　の製造元である　Merckから支払われ

３団体は、その資金によって、
それぞれの学会員にGardasilに関する情報提供を行ったことが明らかに。

また、それら３団体がHPVワクチンを推奨する際の戦略も
Merckが使っているマーケティング戦略そのものと同一で
副作用リスクを過小に、子宮がんリスクを過大に単純化している、とし、

論文執筆者は
「何が起こっているかというと、
マーケッティングと医学教育を画する一線が曖昧になっているということでしょう」と。

（ここで medical education とされているのは、文脈からすると
それぞれの学会が学会メンバーに対して情報を流すことを指しているように思われます）

２００６年にFDAがGardasilを承認してからの
Merckのあまりにも過激なGardasil売り込み戦略には批判が多く、
特に学齢期の女児への義務付けを狙っての売り込みは物議をかもして
Merck側もさすがに義務付けは諦めた経緯も。

Merckを批判してきた側にとっては
今回の論文の分析はMerckのGardasil売込みが不当である新たな証拠だと。

MerckによるGardasil治験に協力しつつもMerckの戦略に批判的な医師は
「この論文は、Merckが医療界のオピニオン・リーダーに働きかけて
不利な情報を出さずにGardasilを売り込むことができたことを明らかに示している」。

Merckの方では
金額はディスクローズされており、
助成金はMerckとは無関係にワクチンの情報提供に使われる目的のもので
その情報提供プログラムには関与していない、
したがって助成金の提供には問題はない、と主張。